ブックタイトルTHKアニュアルレポート2014-J

概要

THKアニュアルレポート2014-J

財政状態及び経営成績の分析業績分析■ 売上高　2013年度（2014年3月期）においては、新興国の経済成長が鈍化した一方、先進国を中心として経済に回復の動きが見られる中、世界経済は緩やかに回復しました。国内では、株高による消費マインドの改善などを背景に個人消費が増加する中、設備投資にも改善の動きが見られるなど経済は回復しました。海外では、米国経済は好調な個人消費を背景として回復基調が続き、欧州経済においても後退局面から回復の動きが見られた一方、中国をはじめとした新興国においては内需が低迷する中で経済成長は鈍化しました。　当社グループでは、LMガイドをはじめとした当社製品の市場を拡大すべく、「グローバル展開」と「新規分野への展開」を成長戦略の柱として掲げています。さらに、リーマンショックを契機として新たな成長ドライバーが生まれる中、これら需要を取り込むべく成長戦略を加速させています。とりわけ新興国においては先進国より高い経済成長を背景として今後も機械需要の増加、さらにはFA（Factory Automation）の進展が見込まれます。そのような中、中国では販売、生産、開発体制を強化するとともに、インド・アセアン地域においても販売網を拡充するなど、将来の成長に向けた投資を積極的に行っています。また、先進国においては、電動化の進展や災害対策意識の高まりなどを背景として、消費財分野においても当社製品の需要の拡大が見込まれる中、直動システムをはじめとした当社製品の採用拡大を図るなど、新たな市場の開拓により一層注力しています。当連結会計年度においては、エレクトロニクス関連の需要に緩やかな回復が見られる中、これまでに強化してきた事業体制を活かして積極的な拡販に努めました。それらに加え、為替が前期に比べて円安で推移したことなどにより、連結売上高は前期に比べて170億99百万円（10.2％）増加し1,854億66百万円となりました。■ 売上原価　コスト面では、経営基盤の強化に向けた部門横断プロジェクト「P25プロジェクト」をはじめとした各種改善活動が固定費の効率化並びに変動費比率の低下に寄与したことなどにより、売上高原価率は前期に比べて2.2ポイント低下し71.5％となりました。■ 販売費及び一般管理費　販売費及び一般管理費については、売上高の増加に加え、将来に向けた研究開発活動の強化に伴い研究開発費が増加したことなどにより、前期に比べて29億27百万円(9.0％)増加し355億33百万円となりました。一方、売上高が増加する中でも各種費用の抑制や業務の効率化に努めたことなどにより、売上高に対する比率は前期に比べて0.2ポイント低下し19.2％となりました。050,000100,000150,000（百万円）2010200,0002011 2012 2013 2014（百万円）2010-10,00015,000-5,00020,00025,000（%）-101510,0000105,000 50-520252011 2012 2013 2014売上高営業損益／売上高営業利益率■■営業損益（左）　 ● 売上高営業利益率（右）3月31日に終了した1年間3月31日に終了した1年間THK ANNUAL REPORT 2014 31