ブックタイトルTHKアニュアルレポート2016

概要

THKアニュアルレポート2016

連結業績ハイライト3月31日に終了した1年間20062007200820092010※売上高\ 158,412\ 174,710\ 208,708\ 179,269\ 115,330日本112,244119,513136,321109,56670,295米州14,10716,64926,00023,26614,552欧州16,19819,34425,23624,91512,635アジア他15,86119,20321,15021,52017,846売上総利益57,92165,14268,05248,34023,189営業損益27,07931,81526,9378,523(9,508)税金等調整前当期純損益30,56534,52426,7016,284(14,510)親会社株主に帰属する当期純損益18,58421,03818,3231,204(14,300)総資産244,384263,280264,229240,350236,374純資産168,272189,039192,953177,712162,258※国または地域は販売先を基準に記載しています。1株当たり当期純損益?基本\ 148.42\ 158.36\ 139.53\9.36\ (111.20)当期純損益?潜在株式調整後137.97157.22138.74??純資産1,266.391,407.841,484.781,372.691,252.71配当金2533362015従業員数（人）5,0665,5636,9247,2667,559海外売上高比率（％）29.131.634.738.939.0売上高営業利益率（％）17.118.212.94.8(8.2)自己資本利益率（ROE）（％）12.611.89.70.7(8.5)総資産事業利益率（ROA）（％）11.812.810.53.6(3.9)自己資本比率（％）68.971.172.373.468.2総資産回転率（回）0.680.690.790.710.48注1：このアニュアルレポートにおける米ドル表示の金額は、2016年3月31日現在の東京における為替換算レート1ドル＝112円69銭で換算したものです。2：総資産事業利益率は営業損益及び受取利息・配当金の期中平均総資産に対する割合です。3：純資産額の算定にあたり、2007年3月期から「貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準」（企業会計基準第5号）及び「貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準等の適用指針」（企業会計基準適用指針第8号）を適用しています。4：「企業結合に関する会計基準」（企業会計基準第21号、2013年9月13日）等を適用し、2016年3月期より「当期純利益」を「親会社株主に帰属する当期純利益」としています。2016年3月期の売上高は、前期比10.5％増の2,404億円となりました。日本では経済は緩やかな回復基調が続きましたが、スマートフォンなどに関わる投資にけん引されていた小型工作機械向けやエレクトロニクス関連の需要が減少しました。海外では、中国をはじめとする新興国で需要が減少した一方、欧米を中心とする先進国では需要は堅調に推移しました。そのような中、これまで強化してきた事業体制を活かして積極的な拡販に努めました。また、輸送機器関連事業のさらなる拡大を目的として、当社グループは2015年8月31日にTRW Automotive Inc.（現在はZF FriedrichshafenAGのグループ企業）から欧州及び北米のL&S（リンケージアンドサスペンション）事業を譲り受け、THK RHYTHM AUTOMOTIVEとして4社を連結対象としました。これらに加え、為替が前期に比べて円安で推移したことなどにより、増収となりました。売上高（百万円）250,000200,000150,000100,00050,0000（百万円）30,0002012 2013 2014 2015 2016営業利益／売上高営業利益率営業利益（左）売上高営業利益率（右）アジア他欧州米州日本（%）15営業利益は、前期比18.4％減の231億円となりました。売上高が増加する中でもコストコントロールを実施し、各種費用の抑制や業務の効率化に努めましたが、将来の成長に向けた投資に伴う固定費の増加に加え、事業譲受に伴う取得関連費用が発生したことなどにより、減益となりました。20,00010,00010502012 2013 2014 2015 2016004 THK ANNUAL REPORT 2016