経営資本と強み

創業以来培ってきた各種資本の強化

創業以来脈々と築き上げてきた多様な資本の有効活用を図り、事業基盤の強化を図っていきます。

人的資本 グローバルに活躍できる人財および
最新のテクノロジーを駆使できるデジタル人財の育成強化

当社が掲げる「ものづくりサービス業」への転換を図り、「ROE10%超の早期実現」を達成するためには、従業員一人ひとりが目的意識を持って業務に臨み付加価値を生み出すことが不可欠です。それを成しえるための土台として、従業員に対し柔軟な働き方を提供しワークライフバランスの向上を図ることや、多様性を尊重する風土や文化を根付かせ、従業員同士の信頼関係を強化していくことが極めて重要です。
さらに、従業員が安心して働ける職場環境整備を進めつつ、メンタルとフィジカル両面にて従業員の健康の維持・増進を進めることが大切です。これらの取り組みとともに、グローバル人財、デジタル人財ならびに次世代経営人財の育成を図っています。

製造資本 需要地生産に向けて世界各極で生産体制を強化、世界のお客様へ
最高品質の製品を安定供給することによりブランドを確立

当社が掲げる「ROE10%超の早期実現」を達成するためには、導入した設備を最大限効率的に使用し、一人当たりの生産性向上を図ることが重要です。そのためにロボットや自働化設備を導入し無人稼働時間を延伸させ、従来よりも少ない人員で24時間稼働体制を目指します。新規導入設備を有効活用させるための外部講習等へ積極的に参加する一方、現状生産現場で展開しているSmart Factoryプロジェクトにより、多様なDX活動を図り5M（Man, Machine, Method, Material, Measurement）製造プロセスの改革と製品品質、さらに生産性の持続的改善を推進していきます。

財務資本 構造改革と成長投資による収益力強化、
および強いキャッシュフロー創出力を背景とした株主還元の強化

「ROE10%超の早期実現」に向けて資本政策を全面的に見直しました。ROEの分母である自己資本については、当面の必要水準を3,000億円程度と設定しながら、配当方針においては自己資本配当率（DOE）8％を採用し、400億円の自己株式の取得を実施する等自己資本の圧縮を図っています。分子である利益については、聖域なき構造改革を推し進め、創出した利益を事業競争力の強化や成長投資に割り当てることで向上させていきます。これらによってROE10％超を早期に実現し、その達成後も安定的な株主還元を継続できるよう、株主資本コストを上回るROEはもちろんのこと、その水準をさらに高めていくことにより、企業価値向上を図っていきます。

技術・知的資本 顧客ニーズに応える深耕型の開発、コア技術を応用した開発による高機能、新機能の製品やサービス、知的財産権の適切な管理により競争優位性を確保

競合する類似製品においては、価格競争が激化し、製品信頼性の有無に拘わらず同じ土俵に乗ってしまう可能性があります。そのため、様々な試験、研究に基づくTHK製品における信頼性のエビデンスの確立、「ものづくりサービス業」において、製品品質だけではなく技術サービスのさらなる進化を確立していきます。