気候変動

指標と目標

CO₂ 排出量（Scope1、2）2018年比50%削減
（2018年実績値： 106,514 t-CO₂、2030 年目標値： 53,257 t-CO₂）

実績

CO₂排出量（Scope1、2）：66,078 t-CO₂　削減率38%

気候変動への対策

2025年度の結果

THKグループは、気候変動への対策として、温室効果ガス排出量削減の中長期目標を掲げています。
カーボンニュートラル推進プロジェクトでは、生産拠点を中心にカーボンニュートラルに向けた活動、効果のある施策の水平展開を行っています。12月には、各生産拠点の担当者を山形工場に集めて、ウォークスルー、施策の検討を行いました。
また、再生可能エネルギーの導入では、グリーン電力の購入、太陽光発電の導入を拡大しました。
その結果THK日本および日本グループのCO₂排出量は、66,078 t-CO₂となり、基準年である2018年度比で38%削減となりました。

温室効果ガス排出量削減目標

指標	中期目標2030年度	長期目標2050年度
Scope1 Scope2	2018年度比50％削減対象範囲：THK日本、日本グループ	実質ゼロ対象範囲：THKグループ全体

脱炭素化ロードマップ

日本国内拠点を対象に、省エネ施策や再生可能エネルギーの導入可能性を詳細に分析したうえで、全体的かつ統合的な脱炭素化ロードマップを策定しました。本ロードマップでは、2030年までにCO₂排出量を約50,000 t-CO₂まで削減することを目指しており、これは2018年比で50%以上の削減を達成する予測となります。この中期目標の達成に向けて、カーボンニュートラル推進プロジェクトと連携し、従来から進めている省エネ対策や太陽光発電設備の導入をさらに拡充するとともに、新たに再生可能エネルギーの利用拡大、環境価値を活用したクレジット購入、オフサイトPPA（Power Purchase Agreement）等を積極的に推進していきます。
2030年は当社の環境戦略における重要な節目となりますが、さらにその先を見据え、2050年の長期目標であるカーボンニュートラルの実現に向けた取り組みをTHKグループ全体で強化していきます。現在、海外拠点を対象としたグローバル規模での脱炭素化ロードマップの策定を検討しており、各国・地域の特性に応じた具体的な対応を計画しています。これにより、グループ全体での統一的な脱炭素戦略を構築し、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを加速させます。
また、2050年のカーボンニュートラル達成に向けて、技術革新やデジタル技術を積極的に活用し、サプライチェーン全体での温室効果ガス排出量の削減を推進します。さらに、ステークホルダーとの協働を通じて、再生可能エネルギーの普及促進や地域社会との連携を強化し、環境課題への包括的な対応を進めてまいります。
当社は今後も、日本国内外での環境規制動向を注視しながら、グローバルな視点で脱炭素化を推進し、持続可能な未来の創造に貢献してまいります。

外部検証

ISO14064－第三者検証－

THK日本、日本グループの生産拠点に関する2025年度（2025年1月1日～12月31日）のScope1およびScope2のエネルギー起源CO₂排出量の算定について、一般財団法人日本品質保証機構から、ISO14064-3を基準とした第三者検証（限定的保証水準）を受けています。

TCFD 戦略項目

気候変動に関わるリスクおよび機会を踏まえた戦略とそのレジリエンスについて検討するため、IEA（国際エネルギー機関）やIPCC（気候変動に関する政府間パネル）による気候変動シナリオ（1.5℃シナリオおよび4℃シナリオ）を参照し、2050年までの長期的な影響を踏まえ、TCFD提言に沿ってシナリオ分析を実施しています。

気候変動に関する主なリスク／機会と対策

シナリオ	要因	変化	リスク/機会	評価	当社への影響	当社の対策
1.5℃	炭素税の導入	調達コスト増加	リスク	大	炭素税導入により、原材料への価格転嫁が進み、調達コストが増加	原材料投入量の削減炭素税の低い原材料への切り替え
	炭素税の導入	操業コスト増加	リスク	大	炭素税導入により、日本のScope1、2の排出量に応じて炭素税の支払いコストが増加	省エネ生産技術の開発低炭素、非化石エネルギーへの転換
	再生可能エネルギーへの切り替え	エネルギー調達コスト増加	リスク	小	再生可能エネルギーへの切り替えにより、エネルギー調達コストが増加	太陽光発電設備の設置による再生可能エネルギーの内部調達
	省エネニーズの高まり	環境対応技術ソリューションの需要増加	機会	大	エネルギー効率の向上を目的とした自働化および効率化のための設備設計、製作、改造、製品需要が増加	省エネ化に寄与する当社製品（LMガイド、電動アクチュエータ、ユニット品等）の供給強化
		半導体ビジネス機会拡大	機会	大	省エネ化のコアとなるパワー半導体を中心に、半導体製造装置部品の製造を始めとしたビジネス機会が拡大	柔軟かつ迅速に対応する開発、生産、営業の体制整備
		故障診断・予兆検知サービスの需要増加	機会	小	生産性向上に貢献し、エネルギーロスの削減を実現する、IoT技術を駆使した故障診断・予兆検知サービスの需要が増加	生産性向上に貢献するIoTサービスの拡充ならびに営業およびソリューションの強化
	環境貢献ビジネスの拡大	ESG投資増加	機会	小	環境に貢献するビジネスを拡大することで、投資家の関心、評価が高まり、ESG投資が増加	柔軟かつ迅速に対応する開発、生産、営業の体制整備積極的な情報開示、ステークホルダーとのコミュニケーション強化
4℃	気象災害の激甚化	サプライチェーン寸断	リスク	小	原材料調達先の被災による、原材料供給の停止	原材料調達先の分散化代替調達先の確保
4℃	気象災害の激甚化	気温上昇対応コスト増加	リスク	小	気温上昇による、工場、物流拠点、オフィス等の空調コスト増加	建屋の断熱性能向上