経営資本
当社は、創業以来築き上げてきた多様な資本を有効に活用することで、新たな価値創出と社会課題の解決に取り組んでいます。今後も事業基盤をより強固なものとするために、各資本の強化を図っていきます。
関連する
マテリアリティ
マテリアリティ
サステナブルな
価値創造基盤の強化
価値創造基盤の強化
脱炭素・資源循環社会の実現
豊かな社会作りとイノベーション
を通じた社会課題の解決
を通じた社会課題の解決
多様で働きがいのある
労働環境の実現
労働環境の実現
サステナブルな
価値創造基盤の強化
価値創造基盤の強化
脱炭素・資源循環社会の実現
考え方
- 当社の事業は外部環境の変化の影響を受けるものと認識し、事業継続には強固な財務基盤、成長投資に必要な資金の確保は重要と認識。株主還元、成長分野への投資、強固な財務基盤維持のための内部留保はバランスを見て判断
-
生産性向上の継続
- 個力の強化
- 機械稼働率向上：設備更新、「自働化」の推進 （先手先手の対応）
- 加工しやすく、精度の良い材料の探求
- システムの有効活用
- 「世にない新しいものを提案し、世に新しい風を吹き込み、豊かな社会作りに貢献する」という経営理念のもと、創造開発型企業として独創的な製品開発の継続
- 創造開発型企業として持続的に成長し価値を創造するのは、従業員一人ひとりである
- 各ステークホルダーとの対話や各種活動を通して互いの信頼関係を構築し、事業活動の基盤を強化
- 企業活動による「負の影響の最小化」と「正の影響の強化」を図り、サステナビリティの共通価値創造につながるように、個ではなく全体最適での行動
強み
- キャッシュフロー創出力の強さ
- ネットキャッシュポジションが定着し、強固な財務基盤を維持
- 客先要求やユーザー動向の変化を受けて、フレキシブルな生産体制をグローバルで実行可能
- 客先要求に合わせたオーダーメイド品の生産
- 省エネにつながる摩擦係数の低い製品の生産
- 直線運動を高精度かつスムーズに案内する“ころがり”機械要素部品の技術・経験、さらに豊富なベースプラットフォームを基に、より個別最適化された製品の提供
- 社内人財育成に向けた研修および支援（データ活用研修、海外トレーニー制度）
- 社外人財育成に向けた積極的な支援（THK共育プロジェクト、海外理系人財のインターンシップ受け入れ、官のプロジェクトへの協力）
- スタートアップ企業向けの技術支援サービス「アントシェルパ」等、将来にわたる日本の産業の持続的発展に向けた活動を継続
- 当社が開発した直線運動部の“ころがり”化技術は、従来の“すべり”運動に比べて電気使用量や潤滑油の削減を実現
2023年度
関連データ
関連データ
- 親会社の所有者に帰属する持分：3,572億円
- 親会社所有者帰属持分比率：64.2%
-
信用格付
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日本格付研究所（JCR）
A+ 2023年12月1日公表 -
格付投資情報センター（R&I）
A+ 2023年12月1日公表
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日本格付研究所（JCR）
- 設備投資額：287億円
- ※ 成長投資：約1,700億円（2022年度～2026年度の5か年・有形固定資産のみ）
- 設備投資額：287億円
- 生産拠点数：日本12、米州6、欧州4、中国6、アジア他9
- 研究開発費：56億円
-
知的財産保有件数
- 登録：2,487件
（ THKグループ全体） - 公開：403件
（ THKグループ全体）
- 登録：2,487件
- R&D：3拠点
（ 日本1、欧州1、中国1）
- 研修時間：30.75時間/人
- 研修費用：21,949円/人
-
国家技能検定合格者（THK日本、日本グループ（生産部門））
- 男性：51名
- 女性：13名
-
株主・投資家対応
- 決算説明会：2回
- 機関投資家との面談：約270回
- 大株主とのSR面談：適宜実施
-
仕入先訪問
- サステナビリティ関連：2社
- 資材関連：7社
- 産学官との連携
- 太陽光発電量：10,875MWh
- リサイクル量：18,888t
- ゼロエミッション：0.12%
今後、
取り組む課題
取り組む課題
- 当社の事業における中長期的な成長分野が多岐にわたるなか、産業機器事業、輸送機器事業のROICにおけるリターン（利益水準）を高めるべく、積極的な投資に資金を充当しつつ、適切な分配を実施
- CO2の排出量削減および再生可能エネルギーの有効活用
- 省エネルギー活動
- DX活動の推進
- コア技術である“ころがり”機械要素部品の深耕と製品展開
- 豊富な実績に基づく部品状態の見える化（IoT）サービスへの展開
- フロンティア（新分野）製品の事業化推進
- 女性管理職比率 3.0%（2025年3月末）
- 強度率 0.01以下（2026年度）
- 度数率 0.50以下（2026年度）の実現に向けた取り組み
- グループガバナンス体制の強化
- コンプライアンス意識の向上に向けた各種取り組み
- リスクマネジメント（BCP、情報セキュリティ）体制の強化
-
カーボンニュートラルの中長期目標
- 2030年CO2排出量：基準年2018年比 50%削減（対象範囲：THK日本、日本グループ）
- 2050年CO2排出量：実質ゼロ（ 対象範囲：THKグループ全体）の達成に向けた各種取り組みの強化