化学物質の管理・削減

取り組みと実績

リスク物質管理の取り組み

製品に含有され人体や生態系の環境に悪影響を及ぼす可能性がある物質を「環境リスク物質」と定義し、部品や材料への含有を原則的に禁止しています。不純物として混入の可能性がある物質は、許容値を定め対応しています。
EU（欧州連合）の有害物質規制法RoHS指令^＊1およびREACH規則^＊2や中国の電子情報製品生産汚染防止管理弁法^＊3への対応として、日本・海外の生産拠点に「グリーン調達ガイドライン」を適用し、お客様の要請により必要な情報を提供しています。また、REACH規則に従い関係省庁への必要な届出についても適切に対応しています。
なお、PRTR法^＊4で指定されている指定化学物質は取り扱い上の管理を厳格にしており、指定化学物質を含まない製品への切り替えを進めています。2023年度の取扱量は法改正に伴い、対象物質が大幅に変更となった為、38,816kgとなりました。

• ＊1　RoHS指令（Restriction of the Use of Certain Hazardous Substances in Electrical and Electronic Equipment）:電気・電子部品機器に含まれる特定有害物質の使用制限に関する指令
• ＊2　REACH規則（Registration, Evaluation, Authorization of Chemicals）：EUで販売されるほぼ全ての化学物質について安全性評価、情報登録を義務付ける規制
• ＊3　電子情報製品生産汚染防止管理弁法:中国版RoHS指令と呼ばれる電子情報製品・部品に含まれる特定有害物質の表示を義務付ける法律
• ＊4　PRTR法:特定化学物質の環境への排出量の把握等および管理の改善の促進に関する法律

対象： 日本12生産拠点（山形、甲府、岐阜、三重、山口、THK新潟、THKインテックス（仙台、三島）、日本スライド工業、THKリズム（浜松、引佐、九州））

各生産拠点での取り組み

三重工場

4月から随時研削工程で使用している研削液ノリタケクールNK-88をNK-81Lへ変更しました。結果、規制物質の使用はジエタノールアミン(13%)からトリアジン(1.6%)となり、PRTR削減効果は約820kg/年となっています。

THK新潟工場

3月にPRTR対象物質を含有する研削工程(ジエタノールアミン; ２，２’－イミノジエタノール)と切削工程(硫化（２,４,４-トリメチルペンテン）)で使用するクーラントを非含有品または含有率の低い製品に代替を行いました。結果、PRTR取扱量は約4.2tから約0.2tへと減りました。