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環境経営

THKグループ 環境基本方針

THKグループは、地球環境を健全な状態で次世代に引き継ぐことを企業の社会的責務と認識し、事業を通じて社会・経済生活に貢献するとともに、環境負荷の低減と自然環境の維持・改善に取り組みます。

  • 1. 環境関連の法令遵守
    環境関連の法令や国際基準を遵守し、事業活動や製品が環境に与える影響を把握します。また、自主基準や具体的な目標を設定し、継続的な改善を図ります。

  • 2. 製品・技術の開発
    環境に配慮した製品や技術の開発を継続的に推進し、持続可能な社会の実現に貢献します。

  • 3. 環境負荷低減の推進
    エネルギー効率の向上、温室効果ガス排出量の削減、資源循環の促進を通じて環境負荷の低減を図ります。廃棄物や有害物質の管理を徹底し、水資源や大気への影響を適切に管理します。

  • 4. 生物多様性の保全
    事業活動が自然環境や生物多様性に与える影響を認識し、その保護と回復に努めます。

  • 5. 情報開示と教育
    環境に関する情報を適時開示するとともに、従業員への教育・訓練を通じて環境意識を向上させます。また、地域社会やサプライチェーン全体との連携を強化し、環境活動をグループ全体で推進します。

<2025年11月11日 改訂>

環境活動推進体制

THK日本および日本グループ会社では、企業活動による環境負荷低減に向けた諸施策を推進する体制を構築しています。

環境委員会
代表取締役社長が委員長を務め、四半期ごとに開催しています。各年度の環境目標や環境推進スケジュールの承認および省エネ活動やリスク物質管理状況、その他環境に関する各法令の遵守状況等が報告され、適宜、必要な改善策を検討しています。
環境対策総合会議
副社長が議長を務め、各生産拠点とオフィス部門の環境活動推進担当者をメンバーとして半期に一度開催しています。環境負荷低減の必要性を再認識するとともに、各事業所のエネルギー使用状況と省エネ活動の効果事例等、有用な情報を共有し、改善活動につなげています。

環境活動推進体制図
環境活動推進体制図